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スポンサー・資産運用会社
| スポンサー | 野村不動産ホールディングス |
| 資産運用会社 | 野村不動産投資顧問 |
| 資産運用会社の株主 | 出資比率 |
|---|---|
| 野村不動産ホールディングス | 100％ |
野村不動産マスターファンド投資法人の特徴
野村不動産ホールディングス（3231）がスポンサーの総合型J-REIT。
資産規模は1兆円を超えていて、J-REIT最大級の規模を誇っています。
東京圏の物件を中心に、オフィス、住宅、商業施設、物流施設を満遍なく投資しています。
セクターを分散する総合型ポートフォリオと、J-REIT随一の大型化ポートフォリオによって物件・テナントの分散が効き、収益の安定化へとつながっています。
投資方針
用途
用途ごとの投資比率は定めておらず、物流施設、商業施設、オフィス、居住用施設その他様々な用途の施設へ投資するとしています。
投資エリア
| 投資エリア | 割合 |
|---|---|
| 東京圏 | 75％以上 |
| 中京圏 近畿圏 その他の都市 | 25％以下 |
中京圏…愛知県、岐阜県、三重県
近畿圏…大阪府、京都府、兵庫県、奈良県
資産規模・1口当たりNAV推移
| 2020年2月期 | |
|---|---|
| 資産規模 | 1兆310億円 |
| 1口当たりNAV | 159,827円 |
資産規模・1口当たり分配金・1口当たりFFO推移
| 2020年2月期 | |
|---|---|
| 1口当たり分配金 | 3,279円 |
| 1口当たりFFO | 4,231円 |
合併によって生じたのれんに対応するため、のれん償却費相当額の毎期26.22億円を利益超過分配する方針です。
公募増資（PO）履歴
沿革
| 2015年10月 | 新設合併により野村不動産マスターファンド投資法人設立 東京証券取引所に上場 |
| 2016年9月 | トップリート投資法人を吸収合併 |
野村不動産がスポンサーの旧野村不動産マスターファンド投資法人、野村不動産オフィスファンド投資法人および野村不動産レジデンシャル投資法人の3つの投資法人が合併して誕生しました。
物件取得競争激化などに対応するため、資産規模の拡大、ポートフォリオの分散、財務基盤の安定性の強化を求めて、「総合型」「大型化」への合併となりました。
旧野村不動産マスターファンド投資法人（3285）
旧野村不動産マスターファンド投資法人は、東京圏の物流施設と商業施設を対象としたJ-REITです。
スポンサーは野村不動産で、2013年6月に上場しています。
野村不動産オフィスファンド投資法人（8959）
2003年12月に上場した歴史ある8950番台最後の銘柄。
野村不動産がスポンサーのオフィス特化型J-REITでした。
野村不動産レジデンシャル投資法人（3240）
2007年2月に上場した、野村不動産がスポンサーの住宅特化型J-REITでした。
トップリート投資法人（8982）
トップリート投資法人は、2006年3月に上場した総合型J-REITです。
スポンサーは住友信託銀行（現 三井住友信託銀行）、王子不動産、新日鉄都市開発（現 日鉄興和不動産）でした。
新日鉄都市開発と興和不動産が合併する前月の2012年9月、新日鉄都市開発がスポンサーから離脱。
これを受けて、トップリート投資法人ではデベロッパー系のスポンサーを探していて、野村不動産マスターファンド投資法人との合併に至りました。
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