J-REIT

野村不動産マスターファンド投資法人(3462)

総合不動産会社の野村不動産ホールディングス(3231)がスポンサーの総合型J-REITです。

そんな野村不動産マスターファンド投資法人について紹介します!

J-REITの仕組み、メリット・デメリット、種類を解説!J-REITの仕組み、現物不動産投資と比較したメリット・デメリット、不動産の用途、J-REITの種類について紹介しています。...

スポンサー・資産運用会社・格付

スポンサー野村不動産ホールディングス
資産運用会社野村不動産投資顧問
格付AA / 安定的(JCR)
AA- / 安定的(R&I)
資産運用会社の株主出資比率
野村不動産ホールディングス100%

野村不動産マスターファンド投資法人の特徴

野村不動産ホールディングス(3231)がスポンサーの総合型J-REIT。

資産規模は1兆円を超えていて、J-REITトップクラスの規模を誇っています。

東京圏の物件を中心に、オフィス、住宅、商業施設、物流施設を満遍なく投資しています。

セクターを分散する総合型ポートフォリオと、J-REIT随一の大型化ポートフォリオによって物件・テナントの分散が効き、収益の安定化へとつながっています。

投資方針(ポートフォリオ構築方針)

用途

用途ごとの投資比率は定めておらず、物流施設、商業施設、オフィス、居住用施設その他様々な用途の施設へ投資するとしています。

総合型・複合型J-REIT。各投資法人の考え方で分散投資がされている! 総合型・複合型J-REITの紹介です。 1つの銘柄に投資するだけで、用途を分散した投資ができることになります。 どの用途に...

投資エリア

投資エリア割合
東京圏75%以上
中京圏
近畿圏
その他の都市
25%以下
東京圏…東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県
中京圏…愛知県、岐阜県、三重県
近畿圏…大阪府、京都府、兵庫県、奈良県

資産規模・1口当たりNAV推移

上場からの資産規模と1口当たりNAVの推移は下のグラフのとおりです。

野村不動産マスターファンド投資法人(3462)資産規模、1株当たりNAV推移

「1口当たりNAV」とは

NAVはNet Asset Valueの略で、含み損益を反映させた時価の純資産のこと。これを発行済投資口数で割ったものが1口当たりNAVです。
また、投資口価格を1口当たりNAVで割ったものをNAV倍率と言い、株式のPBRに相当します。

直近10期(5年)の資産規模と1口当たりNAVは下記のとおりです。

決算期資産規模(億円)1口当たりNAV(円)増減率
‘16.87,846139,7902.4%
‘17.29,328145,6004.2%
‘17.89,273148,9122.3%
‘18.29,225150,3080.9%
‘18.89,559150,9180.4%
‘19.29,603153,5121.7%
‘19.810,112156,2151.8%
‘20.210,310159,8272.3%
‘20.810,516161,0960.8%
‘21.210,662162,0190.6%

1口当たり分配金・1口当たりFFO推移

上場からの1口当たり分配金と1口当たりFFOの推移は下のグラフのとおりです。

野村不動産マスターファンド投資法人(3462)資産規模、1株当たり配当金、1株当たりFFO推移

「1口当たりFFO」とは

FFOはFunds From Operationの略で、当期純利益から不動産売却損益を差し引き、減価償却費を足したもので、賃貸収入からどれだけのキャッシュが得られたかを表す指標のこと。これを発行済投資口数で割ったものが1口当たりFFOです。
また、投資口価格を1口当たりFFOで割ったものをFFO倍率と言い、株式のPERに相当します。

直近10期(5年)の1口当たり分配金と1口当たりFFOは下記のとおりです。

決算期1口当たり分配金(円)増減率1口当たりFFO(円)増減率
‘16.83,03636.8%3,96825.1%
‘17.23,028-0.3%4,2306.6%
‘17.83,0370.3%4,199-0.7%
‘18.23,0470.3%4,184-0.4%
‘18.83,0841.2%4,2301.1%
‘19.23,1281.4%4,2550.6%
‘19.83,2092.6%4,2760.5%
‘20.23,2792.2%4,231-1.1%
‘20.83,3171.2%4,4104.2%
‘21.23,3300.4%4,4891.8%
‘21.8(予)3,288
‘22.2(予)3,180

合併によって生じたのれんに対応するため、のれん償却費相当額の毎期26.22億円を利益超過分配する方針です。

公募増資(PO)・第三者割当増資履歴

利益のほとんどを分配するJ-REITにとって、増資は成長するための重要なエンジンになります。

上場からの公募増資、第三者割当増資の履歴は下記のとおりです。

野村不動産マスターファンド投資法人(3462)公募増資、第三者割当増資履歴

沿革

2015年10月新設合併により野村不動産マスターファンド投資法人設立
東京証券取引所に上場
2016年9月トップリート投資法人を吸収合併

野村不動産がスポンサーの旧野村不動産マスターファンド投資法人、野村不動産オフィスファンド投資法人および野村不動産レジデンシャル投資法人の3つの投資法人が合併して誕生しました。

物件取得競争激化などに対応するため、資産規模の拡大、ポートフォリオの分散、財務基盤の安定性の強化を求めて、「総合型」「大型化」への合併となりました。

旧野村不動産マスターファンド投資法人(3285)

旧野村不動産マスターファンド投資法人は、東京圏の物流施設と商業施設を対象としたJ-REITです。

スポンサーは野村不動産で、2013年6月に上場しています。

野村不動産オフィスファンド投資法人(8959)

2003年12月に上場した歴史ある8950番台最後の銘柄。

野村不動産がスポンサーのオフィス特化型J-REITでした。

野村不動産レジデンシャル投資法人(3240)

2007年2月に上場した、野村不動産がスポンサーの住宅特化型J-REITでした。

トップリート投資法人(8982)を吸収合併

トップリート投資法人は、2006年3月に上場した総合型J-REITです。

スポンサーは住友信託銀行(現:三井住友信託銀行)、王子不動産、新日鉄都市開発(現:日鉄興和不動産)でした。

新日鉄都市開発と興和不動産が合併する前月の2012年9月、新日鉄都市開発がスポンサーから離脱。

これを受けて、トップリート投資法人ではデベロッパー系のスポンサーを探していて、野村不動産マスターファンド投資法人との合併に至りました。

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